広告レポートで答えたいのは、「今回の配信を続けるか、何を変えるか」です。表示やクリックの数字に、予約・来場の結果と判断の前提を添えると、広告に詳しくない経営者も次の対応を考えられます。
見学会の予約が目的なら、クリック数が増えたことだけでは結論を出せません。どこまで反応が進み、どこから先が分からないのかを示します。以下では、集計の考え方と、事実・仮説を書き分ける架空の報告例を紹介します。
ハウスメーカーで拠点の受付記録を集めて報告する場合
広告の数字を本部がまとめ、予約・来場の記録は各支店や展示場にある場合、記事の「管理画面と受付記録の差」に、拠点ごとの集計日時や有効予約の定義の違いが加わります。表1の前提欄は拠点別にも書き、定義がそろわない拠点の数字は合算せず「未照合」として分けます。
報告末尾の「誰が何を変え、いつ何を見るか」も、本部が変える原稿や予算と、拠点が変えるページや受付対応を分けて書くと、受け取った担当が自分の作業を読み取れます。
「成果」の定義を、数字の隣に置く
レポート冒頭には、広告の目的、対象の見学会、配信期間、集計した日時を置きます。数字は次のように分けると、何を数えたかを説明しやすくなります。
横にスワイプして、右側の列を確認できます
| 項目 | 一緒に示す前提 |
|---|---|
| 費用 | 対象期間、円などの通貨単位、媒体費のみか手数料・制作費も含むか、税込・税別 |
| 表示・クリック | 対象媒体とキャンペーン、各件数の集計期間 |
| 管理画面の成果 | フォーム送信など、何の行動を計測した数字か |
| 自社の受付結果 | 申込み、有効予約、キャンセル、来場をどう区別したか |
「有効予約」は、自社で定義して使う言葉です。たとえば「重複・テスト・営業目的の申込みを除き、日時が確定した予約」と定めるなら、その定義を併記します。キャンセルを有効予約から除くか、別欄で示すかもそろえないと、前回との差を読めません。
予約と来場は同じ集団を追います。当月に受け付けた予約の中に翌月の来場予定が含まれているなら、当月の来場組数を当月に受け付けた予約組数で単純に割っても、その予約集団の来場率にはなりません。特定の見学会を対象に、予約した組数を分母、そのうち実際に来場した組数を分子として、開催後に集計する方法があります。人数と組数を混ぜず、キャンセルを分母に含めるかも明示します。
獲得単価を載せる場合も、式は「対象の費用÷定義した成果件数」です。分母をフォーム送信から有効予約へ変えれば別の指標になります。費用と成果の対象範囲をそろえ、広告経由と判別できない予約を含む場合は、広告の獲得単価と断定しません。成果がゼロ件なら単価は算出できないため、費用とゼロ件という結果をそのまま示します。
管理画面と受付記録が違う理由を分ける
同じ月を選んでも、何の日付で集計するかが違えば件数は変わります。Google 広告のオフライン成果のインポートに関する説明でも、広告表示・クリックの日時と成果発生日時の違いが挙げられ、成果発生日で見るための表示項目が案内されています。Google 広告:オフライン コンバージョンの不一致とエラー
自社の予約受付日と比較するなら、管理画面側の基準日、タイムゾーン、対象の成果をそろえます。そのうえで、重複やテスト申込み、広告以外からの予約、計測できていない申込みなどを調べます。分からない差は「未照合」として残し、どちらかの数字に無理に合わせません。
また、クリックから予約までには時間差があります。Googleも、直近の期間では後から発生する成果がまだ含まれず、成果件数が少なく、単価が高く見える場合を説明しています。Google 広告:コンバージョンに至るまでにかかった時間
そのため、集計日時と未確定の範囲は判断材料です。件数が少ない、来場日がまだ先、計測の不具合が疑われるときは、何が不足していて結論を保留するのかを書きます。件数不足を理由に無期限で配信を続けるのではなく、残り予算と次に判断する日も添えます。
架空の報告例:事実、仮説、次の変更を書き分ける
所要時間の説明を改善する場合なら、次のように書けます。実在する工務店の実績ではありません。
- 事実:見学会ページに所要時間の記載がなく、受付記録には所要時間を尋ねる質問が残っている。
- 仮説:予定を組むための情報が足りず、申込みを迷う人がいる可能性がある。質問の記録だけでは、予約しなかった理由までは分からない。
- 次の変更:実際の案内に基づく所要時間の目安を、ページの予約案内付近に追加する。
- 次に見ること:変更日と次回の集計日を記入し、変更前後の質問件数と申込件数を見る。比較期間の日数、ページへの流入量、開催条件の違いも添える。
修正後に予約が増えても、それだけで所要時間の追加が原因とは言えません。配信量や開催日程も変わっていれば、その影響を分けて考える必要があります。
報告の末尾には、続ける施策、変える内容、判断を保留する点を短くまとめます。「改善を継続」ではなく、誰が何を変え、いつ何を見て判断するかが読めれば、数字が次の仕事につながります。
参考にした公式資料
記入例・計算例は編集上の例です。制度の受付状況や仕様は変わるため、実行前にリンク先の最新情報をご確認ください。